セミナー・講演では
具体的な事例や最新情報をお話します！
今までご依頼が多いセミナー・講演内容につきましては、
の大きく3つのテーマに分かれますが、セミナーや講演活動につきましては、主催者様の目的・趣旨などをお聞きした上で検討させていただいております。
形式的なセミナー・講演とは異なり、カスタマイズしたセミナー・講演では、書籍やインターネットではわからない、より具体的な事例や最新情報もお話させていただきますので、おかげさまでご好評いただいております。
どうぞお気軽にご相談くださいませ。
採用・面接
採用面接の現場で起きている問題とは？
「人は採用したいけれど、なかなか人が集まらなくて・・・」「すぐに辞めてしまって・・・」と困っていませんか？
それは入口の“採用”で間違った求人募集や面接のやり方をしているからです。
例えば・・・
✓ 1人で面接をしていたり、1回の面接で採用を決めている。
✓ 面接官は質問してはいけないことを質問していたり、選考する立場だと思っている。
✓ 面接官の単なるカンや経験による面接を通じて採用の合否が決まっている 。
ということはありませんか？
この3つの中で一番多い問題点は、「面接官の単なるカンや経験による面接を通じて採用の合否が決まっている 。」です。
セミナーや講演では、以上の問題点を踏まえながら初めての面接担当者の方にもわかりやすく、テーマによってはロープレなどを取り入れながら、より実践的に進めてまいります。
知っていますか？ 人材募集・採用のトラブル回避策
求人や募集活動～内定～採用後などに注意すべき法律があるのはご存じですか？
代表的な「労働基準法」をはじめ、「職業安定法」や「労働契約法」などさまざまな法律がありますが、
例えば・・・
✓ 面接時に、本籍や出生地に関することなど聞いている。
✓ 会社業績悪化が理由であれば採用内定の取消しはすぐにできる。
✓ 試用期間中（ex.3箇月）は、いつでも解雇予告手当を支払うことなく解雇できる。
ということはありませんか？
その他にも知らなければトラブルになってしまうことがあります。
トラブルに巻き込まれてしまうと、トラブルに費やす時間やお金だけではなく、企業イメージにも大打撃が・・・
セミナーや講演では、意外と知らない法律などを具体的な事例を踏まえながら進めてまいります。
今まで１000人以上の採用に携わり、難しい職種の採用に成功した方法やトラブル回避策などをきちんとお伝えします。
メンタルヘルス対策
企業にメンタルヘルス対策は義務化されるの？
ニュースでご覧になった方も多いかとは思いますが、平成23年12月に国会労働安全衛生法の一部を改正する法律案の提出を行い、平成24年度の秋には施行予定です。
その前に社内で整備しなければならないこと、運営上の問題点などチェックしなければならない項目はたくさんありますが、みなさんの会社は大丈夫ですか？
✓ 社員がメンタルヘルス不調で休業することになったら？
✓ 復職前の試し出勤時の労災補償や傷病手当金などの注意点は？
✓ メンタルヘルス不調者を出さないためにどうすればいいの？
これらの疑問点はほんの一例にすぎません。
企業のリスクマネジメントという観点からもメンタルヘルス対策は不可欠です。
セミナーや講演では、法改正の最新情報などを踏まえながら初めてメンタルヘルス対策を担当する方にもわかりやすく、より実践的に進めてまいります。
若手世代のメンタルヘルスの問題解決は人材育成の“鍵”
最近では、早期離職の問題から若手世代のメンタルヘルスが取りあげられるようになってきました。いわゆる、「『ゆとり教育世代』のメンタルヘルスをどうするか？」という問題です。
個人により違いはありますが、若手世代はメールなどで情報交換して育ってきたため、対面コミュニケーションで自分の気持ちを伝えることが苦手といわれています。
その結果として、対人関係のストレスに弱く、過重なストレスがかかると、メンタルヘルス不調に陥り、職場から逃避することで問題解決を図ろうとする症状が発症する傾向があります。
こうした若手世代が働きやすい職場環境を形成していくと共に、戦力となる人材としていかに育成するかが課題となります。
セミナーや研修では、メンタルヘルスの現状やこころの病についてなどのメンタルヘルス対策についての基礎知識だけでなく、若手世代に対しての労務管理問題なども事例を踏まえながら、より実践的に進めてまいります。
企業のメンタルヘルスに対する取組みとして、
起きてしまった問題を解決に導きながら、かつ、個人のメンタルヘルスに対する理解を促進し、事前予防や再発防止を行う
というのが、近年のメンタルヘルス対策における主流となっていますが、特に最近は、法改正を踏まえ、緊急のメンタルヘルスケアが必要のない企業でも、予防の観点から、これらのセミナーや講義（研修含む）を受講するケースも増えてきています。
人事労務
最近の法改正に対応できていますか？
労働契約法の施行、パートタイム労働法の改正、労働基準法の改正、育児・介護休業法の改正など、法改正が頻繁に行われています。
法改正前の知識で対応した結果、後日トラブルに発展するケースも少なくありません。
しかし、中小・中堅企業のご担当者からは、
✓ 担当業務も幅広く、なかなか法改正に対応する時間がない
✓ 中小・中堅企業に対する法改正の猶予期間はいつまで？
✓ 当社の就業規則は法改正に対応できているのでしょうか？
というお声を多く聞きます。
セミナーや講演では、法改正の最新情報などを踏まえながら、初めて人事労務を担当する方にもわかりやすく、日々の手続きから労務リスクなど実践的に進めてまいります。
